ドローンは免許や資格がないと飛ばせない？
監修：バウンダリ行政書士法人 代表 佐々木 慎太郎
https://boundary.or.jp/
— HOVERAirで安心・安全に撮影を楽しもう
「ドローンを飛ばすには免許が必要ですか？」
この質問は、初めてドローンに触れる方からよく聞かれます。
実は、ほとんどの場合は免許や資格がなくてもドローンを飛ばすことができます。
ただし、航空法などのルールを守ることが前提です。
■ 航空法とドローンの関係
日本では、2022年6月の法改正以降、「100g以上のドローン」が航空法の規制対象になっています。一方で 100g未満のドローンは航空法の規制はほとんどありません。
■ HOVERAir製品の分類と違い
| 製品名 | 重量 | 法律上の扱い | 特徴 |
|---|---|---|---|
| HOVERAir X1 Smart | 99g | 航空法は一部を除き対象外（模型航空機） | 機体登録・飛行申請不要。屋外でも気軽に空撮可能。 |
| HOVERAir X1 PRO／PROMAX | 約192g | 航空法の対象（無人航空機） | 高性能AI追尾・4K撮影対応。機体登録・飛行許可申請により自由な飛行が可能。 |
| HOVERAir AQUA | 249g | 航空法の対象（無人航空機） | IP67 完全防水で水面離着水が可能。AI 自動追尾・4K 撮影対応。機体登録・飛行許可申請により水上でも自由な飛行が可能。 |
| HOVERAir VERSA | 約230g | 航空法の対象（無人航空機） | 手持ち・飛行どちらも可能な 2in1設計。AI強化・10 種類以上のフライトモード搭載。機体登録・飛行許可申請により自由な飛行が可能。 |
■ HOVERAir X1 Smart：免許不要で飛ばせる「AIカメラドローン」
HOVERAir X1 Smartは、わずか99gの超軽量ボディ。
航空法の規制はほとんど無いため、免許・資格・飛行許可・機体登録が不要です。
つまり、箱を開けてすぐに、AIがあなたを追いかける空撮を楽しめます。
旅先での記録や、スポーツ、家族との時間など、「手軽な撮影体験」に最適です。
✅ 機体登録不要
✅ リモートID不要
✅ 飛行許可申請不要（※緊急用務空域など一部を除く）
✅ 飛行計画通報不要
✅ 飛行日誌記載不要
■ HOVERAir X1 PRO／PROMAX／AQUA／VERSA：航空法のルールに沿って、より本格的な撮影を
一方、HOVERAir X1 PRO、PROMAX、AQUA、VERSAは高性能仕様のため100g以上の重量となり、航空法の対象となります。そのため、以下のようなステップが必要です。
- 機体登録を行う（国土交通省のドローン情報基盤システム「DIPS2.0」）
- リモートIDを設定する（Hover App）
- 飛行許可・承認申請を行う（必要な場合）
- 申請後も各種法令を遵守して飛行する
手続きは少し増えますが、その分だけ機体性能も高く、映像クリエイターやスポーツシーンなど、本格的な撮影を求めるユーザーに最適です。
■ 免許や資格が必要になるのはどんなとき？
一部の飛行
✅ レベル3.5飛行
：補助者なし、無人地帯、第三者上空以外（移動中の乗り物上空はＯＫ）、目視外飛行
✅ レベル4飛行
：補助者なし、有人地帯、第三者上空、目視外飛行
を行う場合のみ、国が発行する国家資格が必要です。
一般的な空撮やレジャーでの飛行では、資格は不要です。
国家資格は、農薬散布や物流・測量など、産業用途を想定した制度です。
■ HOVERAirは、「誰でも簡単に楽しめる空飛ぶカメラ」
HOVERAirは、AIが自動で撮影・追尾を行うので、操縦技術や専門知識がなくても安心して使えます。
- X1 Smart → 手軽に楽しむ、旅や日常の記録に
- X1 PRO／PROMAX → 本格的な撮影・クリエイティブ制作に
- AQUA → 水上スポーツや雨天、雪の撮影に
- VERSA → 1台で手持ちから空撮まで、日常も本格撮影も高画質に。
用途やレベルに合わせて、最適な一台を選ぶことができます。
■ まとめ：ルールを守って、ドローンの撮影をもっと自由に
ドローンを飛ばすには「免許が必要」と思われがちですが、実際には、ルールを守れば多くの場合で免許不要です。
HOVERAirシリーズは、初心者からプロ志向のクリエイターまで、それぞれのレベルに合わせた“飛ばす自由”を提供します。
この記事の監修者
バウンダリ行政書士法人 代表 佐々木 慎太郎氏
ドローンに関する許認可申請、許認可管理、法務顧問を専門とするバウンダリ行政書士法人の代表。飛行許可申請をはじめ登録講習機関の開設やスクール運営、事業コンサルティングなど支援の幅を広げ日本屈指のサポート実績を誇る。総対応案件数35,000件以上、登録講習機関のサポート数は200社を突破。ドローン安全飛行の啓蒙活動として、YouTube「ドローン教育チャンネル」を開設するなどSNSで最新の法律ルールを積極的に発信している。
